AIウエアラブルデバイスが身近になったら

AI端末の進化

どんなものがあるのか?

昨今、AIの進化は止まるところを知りません。
今はヘッドギヤやメガネまであります。
プレイステーションのVRヘッドマウントディスプレイも。
でもそれはあくまでも視覚的要素からの情報です。
それは何をやっても双方向性とは言えないです。

アテンションプリーズ!VR空港が出来ました!

ちなみに私のボストン大学工学部の同級生が卒業後にヒューズ・エアクラフト社でF/A18の夜間爆撃用で利用するナイトスコープの仕様書を作っていました。目をトラッキングすることで敵機にロックオンすることも。
これは IHADSS と呼ばれるもので、Apacheなどの軍用ヘリのパイロットが活用しています。

視覚からでは足らない

AIを活用するに一般的にこういうヘルメットをつけるわけにはいかないのと、そもそも自宅以外でこれをかぶるわけにはいかない。
ランボー、ターミネーター、コマンドー、トロンかオブリビオンかって。

もちろんスピーカーとマイクがあることは必要です。
人間が簡単に司令を伝えることができるのは言葉です。

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行旅死亡人とは?その定義と事例を解説

jFuneralにて行旅死亡人というのはなにか、そして行方不明者とどう違うのかの説明をしました。

昨年6月の京都で起きた不幸な事件で、きちんと身元調査をせずに火葬。
これは多くのジャーナリストや行政関係者から非難の声が上がっています。
所持品があったにもかかわらず「行旅死亡人」(行き倒れ)扱いされて、身元調査も行われず、ご遺体を火葬したことでした。
明らかに行政(京都市役所と京都府警察署)の怠慢。

葬儀社のブランディング

jFuneral にて葬儀社のブランディングに着いて投稿しました。
マーケティングというのは「誰に」「何を」「どうやって」ですが、根本的に「なぜ」が重要。

「なぜ」この商品を売るのか
「なぜ」この市場で売るのか
「なぜ」あなたの会社でそれを売るのかなどです

2020年7月にも書きましたが、このフォローアップです

葬儀ポータルがAIを活用したら?

葬儀屋さんがあまり聞きたくない話をします

もし、これらの会社が人工知能を活用して葬儀の斡旋をするようになったら?

AIコールセンター

実はすでに取り込んでいるかと思います。
なぜなら、Google検索は今後は終わるからです。
そうなると、GoogleのAI(Gemini)にできるだけ情報をフィードして有利になるようにするのが経営者の考えです。

皆さんお忘れているのは、ユニクエストが「小さなお葬式」を打ち出してからまだ15年しか経っていません。
うちの実家は100年企業ですが、衰退しています。

「適者生存」であり「弱肉強食」ではありません

すでに普通の企業ではLINE AI BOTを使ったりして24時間お客さんとのやり取りをしています。
ちょっとしたことならAI BOTが答えられます。
しかもホームページに入れ込むことも用意です。
ちなみに、うちもHubspotのAIを利用して試してみましたが、うちが特化して提供できるようサービスが存在しないので実験は終了しました。

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Google検索が変わろうとしている

だいぶ前から多くの人が気づいていると思うが、Google検索でAIからの回答が表示されるようになっている。
いつからだか明確には覚えていないが、すでに去年の段階でそれがあった。

検索するとAIの回答が現れます

GoogleにはDuplexというプロジェクトがあり、音声で電話の応対などを勝手にやり取りする機能だった。
それが発展して、今でも執筆に無料で使えるDuetというのがある(2024年5月11日まで無料)。

YouTubeが今後の検索エンジンになる

YouTubeが今後の検索エンジンと化するのは時間の問題になります。

なぜそう言い切れるのかというと、今、若い世代はYouTube、Instagram、TikTokで検索する人がほとんどで、その情報が正しいか間違いかは別にして、ノウハウは圧倒的にYouTubeが便利な時代です。

例えば、エクセルのテーブルでデータベースを作ったときに、項目を足したいとき、そのまでではテーブルに挿入できないわけです。これをどうやるのとか、YouTubeで調べたほうがずっと早いわけです。

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終活でAIを使うのは危険か?

現在、日本の高齢化率(65歳以上)は29.2%である。
総人口1億2615万人中3623万人の数字である。
そのうち、2020万人が75歳以上である。
半数以上が後期高齢者である。

この後期高齢者が前期高齢者の数の半分を占めたのが2020年である。
更に96年の時点で15歳未満(現在の42歳以下)で高齢者との逆転現象が起きている。
下のグラフは4月12日に統計局から出された数字である。

さて、そんな中、日本ではVRカノジョが世界のどこよりも早く立ち上がった国です。
もともと、アニメの延長とも言えるのでしょうか?
リアル女子よりもバーチャルのほうが良いという人はどの年齢層にもいますし、知っています。
誤解してほしくないのは、全く悪いことではないと私は思っています。
逆にリアルよりもずっと付き合いやすいと思いますし、バーチャルのコミュニティも作れてしまいます。

もっと厄介なのは、米国の「アシュレー・アディソン」みたいなところの出会い系サイトで、それが女子ではなく、AIだったと。
参考に、先週のポッドキャストの内容をここに貼ります。

アシュリー・マディソンを覚えている人は少ないと思います。
米国のエロ系の出会い系サイトで、女性チャットボットになりすました人工知能の受けごたえで男性会員から会費をむしり取っていた。ほとんどの女性がAIチャットボットだったのです。
そのアシュリー・マディソンはまだ存在しています。
そしてApple StoreやGoogle Playにてアプリが存在しています。
https://ashley-madison.com

さて、終活も恋愛もAIに託すときの危険度は一緒であることを理解して欲しい。


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興味を持つことと持たれること

先日ビジネス系のSNSのLinkedInで、とある投稿が目にはいりました。
これはある人物が偶然人と出会って、自分を押すか、相手を引き立てるかの話題でした。

ビジネスマンなら相手の話をじっくり聞くという鉄則があります(非常に難しいことですが)やはり聞いてもらえるということはすごく嬉しいことです。人間なんて単純で自分のことをきいてもらっていると、どんどん喋りだします。

その投稿で共感した人が大半、一部皮肉をいう人も(私はその後者)。
だが、皮肉はこの投稿にではなく、このSNSのLinkedInに対してである。

LinkedInというのはMicrosoftが2016年6月に260億ドルで買収したSNSです。
ユーザー数はFacebookの1/4の4億人として、1アカウント$65の金額で当時は$1=104円との計算でした。
下記に私のレポートを貼っておきます。

なぜ皮肉を書いたかというと、LinkedInのユーザはビジネス系SNSということでセールスピッチが多いのが特徴があります。

つながった途端に「うちの製品買いませんか?」「情報交換しませんか」とメッセージが飛んでくることが多いのがこのごろです。

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少子化が高齢化を生むので

ビジネス戦略を今すぐ変える必要があります

2024年2月5日 Japan Timesの記事からですが、マイナビの調査によりますと今後少子化はもっと進むだろうと。
子どもが生まれない社会はどうなるのか?
ではなぜ結婚もしたくなく、子どもも持ちたくないのか。


行き場所を失う高齢者どころでは済まされない時代がくる

調査結果:日本の学生の5人に1人が子供を持ちたくない

調査概要:

  • 対象:日本の大学および大学院生
  • 調査期間:2022年11月28日~12月25日
  • 有効回答数:2,337人

主な結果:

  • 子供を持ちたくない学生の割合: 20.2%
  • 前年比増加率: 5.3%
  • 子供を望まない理由:
    • 子育てに自信がない: 57.4%
    • 個人の時間を失うことへの懸念: 51.5%
    • 経済的な心配: 51.0%
  • 収入に対する意識:
    • 収入のある両親の家庭に住みたい: 70.0%
    • 1人のパートナーの収入だけでは生計を立てられない: 14.8%
    • 各パートナーが自分の仕事を持つのが当然: 12.5%

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地方創生のカギは何か?

Facebookでフォローしてくださっている人たちはご存じかと思いますが、現在青森県八戸市と奥三河で地方創生という支援プロジェクトで現地に出向いているのが。

実際、コロナ前までは「死に方改革®」調査で全国を飛び回ることもして限界集落などに足を踏み入れて生活環境などを見て回っていました。やはり魅力的だった場所は徳島県でした。
現在の徳島県三好市の天空の村・かかしの里はとくに。

皆さんの自治体で何ができるかを見て回っています

こういうことを言いますと、必ず「よそ者が」「どうせ上から目線でしょ」「部外者お断り」「移住しないんだから関係ないでしょ」が飛び交ってきます。

しかし、今、そんなことを言っている余裕あるの?

現地にお住まいの方は現地の良さが一番見えていないことが多いのも見てきてます。
意外と外から指摘されると、現地の良さや素晴らしさが見えてきたり。

ちなみに私が住む茅ヶ崎市は暴走族が風土病みたいなもので、それもまた楽しいと思うことが重要かも。

企業誘致でなく、内部からの起業

偉そうなことを書いているけど、10年以上前から全国を回っていて人の死生観を研究しています。
それが「死に方改革®」であり、どう生きていくか、とくに地方や限界集落やそれに近いところでの暮らしを。
人はみんな生まれたら必ずどこかで死を迎えますが、良い「死」が存在しないのはより良い「生」の定義がされていないのと、千差万別であるからです。

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